トヨタ自動車、「もっといいクルマづくり」の拠点となる研究開発施設「Toyota Technical Center Shimoyama」が完成

トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）は、2024年3月25日、豊田市と岡崎市にまたがる山間部に建設を進めてきた研究開発施設「Toyota Technical Center Shimoyama」の全面運用を開始しました。下山の自然地形を活かした高低差と多数のカーブが入り組んだ厳しいテストコースで徹底的に走らせることで、“道”がクルマを鍛え、クルマをつくる人を鍛える現場として、トヨタにおける「もっといいクルマ」の車両開発を牽引してまいります。

同施設は、造成工事後の2018年4月から施設の建設を始め、2019年4月にカントリー路を備えた中央エリアの運用を開始し、2021年10月に高速評価路や世界各地の特殊な路面を再現した特性路などを備えた東エリアの運用を順次開始しました。これまで、2020年に発表したレクサスISを皮切りに新型車の開発を同施設で行い、テストコースを走らせ、鍛え上げたクルマを世界のお客様にお届けしてまいりました。

今回、新たに車両開発棟や来客棟を備えた西エリアが完成し、全面運用を開始しました。

車両開発棟は、レクサスカンパニー、GRカンパニーの事業・開発拠点となります。ここでは、企画・デザイン、開発・設計、試作・評価などあらゆる機能のメンバーが、ニュルブルクリンクのピットのようにクルマを中心に集結し、テストコースを走らせることでクルマの課題を見つけ、改良を繰り返しながら、車両の開発を進めていきます。また、最先端のデジタル機器を活用し、リアルなクルマづくりとデジタルとを融合させた開発に取り組んでいきます。

来客棟は、ビジネスパートナーやサプライヤーの方々との垣根を越えた共創の場となります。ここでは、開発拠点ならではのクルマを間近に感じた交流によって、新たな発想を促し、イノベーションに向けたオープンな空間として活用いたします。

なお、「Toyota Technical Center Shimoyama」の建設にあたっては、環境保全の取り組みとして、敷地面積（約650ha）の約6割で土地本来の森林を残し、保全を行うことに加え、緑地を新たに造成するなど、自然環境の適切な維持・管理に努めてまいりました。

2023年3月には、東エリアに環境学習センターが完成し、環境保全に向けて、里山体験イベントなど地域住民の皆さまとの交流の場として活用しています。

今後も有識者の方や地元自治体、地域住民の皆さまにご協力いただきながら、森林や谷津田など里山環境の保全活動を行うことで、自然と調和する施設として、地域との共生を進めてまいります。

全面運用開始に伴い、本日開催されたお披露目式において、会長の豊田 章男は、『この施設の構想がスタートしてから30年近く経ちます。地域の皆さまに「トヨタが下山に来てよかった」と笑顔になっていただきたいという想いで、ずっとやってまいりました。この「皆さま」には、本日お越しいただいた“人間”の皆さまだけでなく、古くからお住まいの“動物や植物の皆さま”も含まれております。そんな地域との共生に向け、愛知県、豊田市、岡崎市など行政の皆さまに多大なるご協力をいただきました。また、下山および松平地区にお住まいの皆さま、長きにわたる建設期間、そして、これからも末長くとなりますが多大なるご理解とご支援をいただいていること、心より感謝いたします。GR、レクサスのメンバーなど総勢3,000人が、本日より、ここで「走る・壊す・直す」を繰り返してまいります。私もマスタードライバーとして“下山の道”をたくさん走ってまいります。“下山の道”がクルマをつくる…。生産工場ではありませんが、これから“下山産のクルマ”が世界のあらゆる道を走り、たくさんの人を笑顔にしてまいります。下山で加速していくトヨタの「もっといいクルマづくり」をお誓い申し上げて、これまでのご協力と、これからもずっと続いていく皆さまとの共生へのお礼に代えさせていただければと思います。』と語りました。

Toyota Technical Center Shimoyamaの概要

所在区域	豊田市（旧下山村）および岡崎市（旧額田町）の一部
面積内訳	用途	面積	総面積に占める割合
	施設用地	159.2ha	24％
	道路	7.1ha	1％
	調整池等	16.2ha	3％
	造成緑地	81.8ha	13％
	残置森林等	386.5ha	59％
	総面積	650.8ha （6.508km2）	100％
事業主体	用地造成工事：愛知県企業庁 施設建設工事：トヨタ自動車株式会社
主な施設	・中央エリア：カントリー路 ・東エリア：高速評価路／特性評価路 ・西エリア：車両開発棟／来客棟
投資額	約3,000億円
従業員数	約3,000人（2024年3月 全面運用開始時）