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The future of the busカーボンニュートラル実現に向けて、
バスの電動化を加速

Car

いすゞ自動車株式会社(本社:東京都品川区、社長:片山 正則、以下「いすゞ」)と日野自動車株式会社(本社:東京都日野市、社長:小木曽 聡、以下「日野」)、トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、社長:豊田 章男、以下「トヨタ」)は、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、バスの電動化の取り組みを強化します。商用CASE普及による社会課題解決に取り組むCommercial Japan Partnership Technologies株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:中嶋 裕樹)とも連携し、ラインアップ拡充によりお客様の選択肢を広げるとともに、車両コストを低減し、実用的かつ持続的な電動車の普及に取り組んでまいります。

いすゞと日野、BEVフルフラット路線バスを
2024年度に生産開始

いすゞと日野は、2050年脱炭素社会の実現に向けて、BEVフルフラット路線バスを両社の合弁会社である、ジェイ・バス株式会社(本社:石川県小松市、社長:山中 明人、以下「ジェイ・バス」)にて2024年度より生産開始いたします。

いすゞと日野は、2002年よりバス事業で協業しており、国内のバス事業者様のニーズにきめ細かく対応してまいりました。昨今、カーボンニュートラル実現へ向けた急速な動きを背景に、路線バスのゼロエミッション化へのニーズは高まっており、両社でこれにお応えしてまいります。

2024年度に生産開始するBEVフルフラット路線バスは、いすゞが開発を担当し、パワートレインのBEV化による走行時のCO2排出ゼロにより、脱炭素社会実現に貢献してまいります。またBEV化によるレイアウトの自由度を活かすことで、従来のノンステップバスと比較し、フルフラットエリアの大幅な拡大を実現します。これにより、車内移動の安全性を改善し、乗客の車内事故ゼロを目指します。

いすゞ、日野、トヨタ、次世代FCEV
路線バスの企画・開発に向けた検討を開始

また、いすゞ、日野、トヨタは、2024年度に生産開始するBEVフルフラット路線バスをベースとした次世代のFCEV路線バスの企画・開発に向けた検討を開始することに合意しました。

次世代FCEV路線バスは、2024年度投入予定のBEVフルフラット路線バスのプラットフォームと、トヨタのMIRAI・SORAで培ってきたFCシステムを組み合わせます。BEVとFCEVの部品の共通化によるコストの大幅低減を図るとともに、新世代のFCスタックを採用し、これまでのトヨタ・日野のFCEVバス開発のノウハウも活用することで、より長寿命で付加価値の高い電動車の提供を目指します。

この取り組みにより、日本の強みであるFC技術を活かして、日本の水素社会実現に向けて貢献していきます。

いすゞは、2050年の社会が豊かで持続可能であるために、いすゞグループが環境面で目指すべき姿を明確にした「いすゞ環境長期ビジョン2050」(2020年公表)を策定し取り組みを推進しております。日野は、「日野環境チャレンジ2050」(2017年発表)で環境負荷ゼロへのチャレンジを掲げており、2021年4月には中間目標となる「日野環境2030マイルストーン」を設定し取り組みを加速しています。トヨタも「トヨタ環境チャレンジ2050」(2015年公表)を策定し、走行中CO2排出量の大幅削減を掲げ、電動車の技術開発と普及促進に尽力しています。

いすゞ自動車株式会社
日野自動車株式会社
トヨタ自動車株式会社

2022 Summer

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